学校評価

令和元年度の学校評価です。(2020年3月19日更新)
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教育目標

(1)教育理念

 未来を見据えた知識及び技術・技能と、感性・徳性をはじめとする人間性との調和的な発達を目指す全人教育により、あふれるチャレンジ精神、自らの可能性を高め続ける向上心、立ちはだかる課題や困難を乗り切る粘り強さやバイタリティ、考える力などの生きる力を育み、将来、人類の夢の実現と幸福に寄与する、高大な夢と志をもった若人を育てる。
 

(2)本校の教育目標

 

校訓 夢志(ゆめ)実現、 輝かせ 知・技・心
目指すところ 将来、テクノロジスト・バーサタイリストとなりイノベーションを起こす
スローガン サイエンスに考え、アートに行動せよ(Think Rationally,Act Emotionally)

 
 「できること」からではなく、「あるべき姿」から導いた高く、明確な目的・目標を設定し、そこから逆算し、その実現に向け、今やるべき事を各自が考え、最善のプロセスを用い努力する。生徒には将来像を強く心に描いて、それを実現するための努力を日々実行することにより自分の夢を実現させたい。そのために、教職員の指導体制の確立と個々の教職員のさらなる資質向上を図り、ガイダンスの機能を向上させ、創意工夫を生かして教育活動の活性化に努めるとともに、次の事項を教育目標として教育活動を展開する。
 
ア 総合工科の特色を生かし、自らの専門分野を基幹として幅広い知識、技術・技能を学び、総合的なものづくりの実践力を育成する。
 
イ 産業界と連携した実践的な学びを通じて、課題発見力、課題解決力及び自ら学び自らを律する能力を育成する。
 
ウ グローバル社会に対応する多様な価値観を理解しようとする態度と優れたコミュニケーション能力を育成する。
 

(3) 学校経営方針

 生徒の進路希望実現に向け、教育課程の多様化を推進し、特色ある教育活動を展開することで、総合工科高校としての使命を全うする。「我々教師が何を伝えたか・教えたか」ではなく、「生徒に何が伝わったか・教わったか」つまり、生徒に実際にどこまで伝わったのか、生徒がどこまで理解したのか、といった観点を大切にし、以下の点に尽力する。
 
ア 感謝の念を持ち、真摯に学ぶ態度を育成する。
 
イ 全人教育により、知識・技術技能教育に偏することなく、感性・徳性なども重視して、人間性を調和的、全面的に発達させ、万事における深層真理を追求できる「考える力」と「対人感性力」を育成する。
 
ウ 教職員が生徒ひとり一人の成長・発達について深い理解を持ち、教育的愛情と情熱をもって使命を全うする。
 
エ 教職員が常に自己研さんと修養に努め、教職員自身の資質能力、指導力向上を目指す。
 

(4) 本年度の課題、重点目標

 将来、テクノロ・バーサタイリストとなりイノベーションを起こす人材を育成するために
 

進学・就職の両立ができる愛知総合工科高校づくり
生徒に寄り添う愛知総合工科高校づくり

 
ア 基本的生活習慣の確立
社会における規律とマナーを自覚させ、明るく、元気な挨拶を通して、コミュニケーションを図ることに重点をおき、誇り高き総合工科高校生としてのあるべき姿をもった生徒の育成を図る。
 
イ 進路指導の充実
キャリア教育を推進し、人生の在り方も含め、進路に関する生徒の意識喚起に努めるとともに、学力の向上を図り、生徒の進路希望実現のために必要な指導・助言を適時行う。特に、高い志を持ち、安きに流されない教育環境づくりに務める。
 
ウ 資格検定取得・各種競技会等参加、部活動の推進
有意な資格取得や検定試験、各種競技会・イベントに積極的に参加、あるいは部活動に効率よく取り組ませることで、個人の総合的な力量を高め、将来、社会でたくましく生きる力、主体的な行動力等の人間力を育む。
 
エ 積極的な情報発信
本校の教育活動内容や学校行事、善行・功労・成果等について、できるだけこまめに取材し、特に今後本校を希望する中学生への指針となるよう、ホームページ、印刷物等で積極的な外部への情報発信を行う。
 
オ グローバル化・情報化への対応
高度情報化社会(IoT,AI,ロボット社会)の中にあって、次代を展望し、グローバル的な視野をもって、世界の一員として自らを生かすことのできる人間に育てる。特に英語力を身に付けさせる。
 
カ 地域連携の推進
家庭、地域、関係機関への情報発信と連携を密にして、学校への理解深化に努めるとともに、学校評議員等からの積極的な外部の意見や評価を取り入れ、学校運営に生かしていく。
 
キ 教員の多忙化解消に向けた取組
・電光掲示板による情報伝達や紙面による会議など、業務改善の「見える化」を行う。
・開校間もない本校の実情に鑑みながら、業務改善方針を示し、在校時間管理の適正化を行う。
・部顧問業務の分業化を推進するとともに、週1日程度の休養日を設定する。

いじめ対策基本方針

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